株式会社JR東海エージェンシー

株式会社JR東海エージェンシー
ロゴ:株式会社JR東海エージェンシー
業種:
広告会社
勤務地:
東京都、静岡県、愛知県、京都府
得意分野:
テレビ、ラジオ、雑誌、新聞、Web・デジタル、SP、イベント、PR、屋外・ディスプレイ、プランニング、プロデュース、クリエイティブ
募集職種:
営業系、マーケティング系、クリエイティブ系、その他
メッセージ
慶野珠冬さん
交通広告部
メッセージ
兼松創也さん
媒体部

何をやっているのか

あの大規模キャンペーンも手がける総合広告会社

JR東海エージェンシーは、クライアントやエリア、実施する施策に制限を持たない「総合広告会社」です。

「そうだ 京都、行こう。」キャンペーンなどのJR東海グループのお仕事はもちろん、グループ以外の多種多様な企業や地方自治体のコミュニケーションなどを手がけています。

商業施設、食品、フェリー、IT、エンタメ、ホテル…などあらゆる分野の広告を担っています。自治体に対しては、現地での観光プロモーション企画のみでなくグループの旅行会社とタッグを組み、送客部分もプランニングすることができます。

また、JR東海が持つ新幹線、在来線の車両や駅をメディアとして所有するだけでなく、新規メディア開発ができることも当社の強みです。このように、JR東海グループのネットワークや資産を、クライアントの広告コミュニケーションに活かしています。

また、独自のマーケティングデータ収集・分析も行っています。新幹線ユーザーの調査や、47都道府県の比較データなど、BtoB企業のプロモーションや観光プロモーションに活かせるデータを幅広く収集しています。

これまでの実績

鉄道や駅を起点に新たな価値を創出

当社ではJR東海の新幹線・鉄道系キャラクター等の商品化に関するライセンスの管理を行っています。鉄道に関する写真やイラスト、3Dデータなど商品化に役立つ各種素材を取りそろえるサイト「レントレ」では、商品化の申請等もWeb上で行えるようにしています。また、そうした自社素材を活用して、鉄道ゲームのプロデュース業務なども新たに手がけております。

駅の活用例としては、通常イベントスペースとして販売しているエリアを活用し、メイエキ+「駅の美術館」イベントを実施。駅をふとした日常の中でアートと巡り会える場所として演出しました。

そのほかに、JR東海との共同事業として、地域と連携して関係人口を創出するための新サイト「conomichi(コノミチ)」を運営しています。心ひかれるストーリーで地域と訪れる人をつなぐことをミッションに、多くの自治体や地域事業者と連携したプロジェクトを展開しています。conomichiでは、地域が抱える「社会課題」を、地域を訪れる人が参加できる「関わりしろ」としてデザインすることで、沿線地域に関わる人を生み出すことを目指します。

今後のビジョン

新規事業の開発やリニア中央新幹線で、生活者に新たな価値を提供

2022年に新規事業開発部門を設立し、メタバースや鉄道IPを活用したNFT販売、映画・アニメ作品への出資・コラボレーションなど、広告だけではない、新しい事業にも積極的に取り組み、挑戦しています。

出資第一作となった映画『ディア・ファミリー』では、貸切新幹線や名古屋駅前タワーズガーデンなど、JR東海グループの資産を最大限に活かし、大泉洋さんら出演キャストによる名古屋キャンペーンを実施。作品の舞台が愛知県ということもあり、地元の機運醸成とともに、映画のヒットに向け、製作委員会の一員として貢献することができました。

また、当社が製作委員会に参画するテレビアニメ作品『負けヒロインが多すぎる!』では、JR東海推し旅企画が好評で2024年9月からは第三弾のコラボを実施しました。

そして、JR東海が準備を進めているリニア中央新幹線により、さらに他の広告会社にはない価値を生み出せるのではないかと考えています。開業に際してグループ唯一の広告会社として、新たな広告コミュニケーションの機会創出、媒体開発を進めていきます。

2024年7月1日に当社は、社員の声から生まれた「次の未来へ、つれていく。」というビジョンを制定しました。ライフスタイルや価値観が多種多様になり、広告会社に求められるソリューションも日々変化し続けていく時代。当社としても、「誰も見たことのない楽しさや驚き」のあるソリューションを提供していくための変革を進めていく必要があります。従来の枠にとらわれない自由な発想で、クライアントとともに次の未来を切り開きたい。当社はこれからもクライアントや生活者に提供できる新しい価値を探し続けます。

創業/設立/沿革
1963年11月 株式会社アド・メディアセンター設立
1987年07月 株式会社アド東海設立
1990年10月 アド・メディアセンターとアド東海が合併、株式会社ジェイアール東海
       エージェンシー発足
1998年10月 組織改正(名古屋営業本部を本社化し、東京・名古屋の2本社体制化)
2000年02月 本社(名古屋)を東洋ビル・JRセントラルタワーズに移転
2004年04月 本社(東京)を品川(港区港南・JR東海品川ビルB棟)に移転
2010年07月 組織改正(監査部、コミュニケーションデザイン部、制作部、出版・文
       化事業部の新設等)
2014年07月 組織改正(営業五部の新設)
2017年06月 本社(名古屋)をJRセントラルタワーズに移転・統合
2018年04月 組織改正(営業部門及びコミュニケーションデザイン部の名称変更)
2019年12月 組織改正(デジタルソリューション部の新設)
2020年07月 組織改正 (経営企画部・京都支社の新設、静岡支店及び関西支店の支社
       化)
2022年07月 組織改正(i事業推進室の新設、名古屋営業二部の廃止)
2023年07月 組織改正(名古屋営業一部の名称変更、グループ事業部の廃止)
2024年07月 社名を「株式会社JR東海エージェンシー」に変更
       組織改正(マーケティング戦略部及び西日本事業部の新設、企画マーケ
       ティング部、京都支社及び関西支社の廃止)
       企業コンセプト制定(ビジョン、ミッション及びクレド並びに新コーポ
       レートロゴの策定)
代表者
代表取締役社長 佐藤 一哉
本社・事業所
東京本社(品川駅):東京都港区港南2-1-95 JR東海品川ビルB棟7F
名古屋本社(名古屋駅):愛知県名古屋市中村区名駅1-1-4 JRセントラルタワーズ33F
西日本事業部(京都駅):京都市下京区東塩小路町601 NUP BUILDING京都駅前3F
静岡支社(静岡駅):静岡県静岡市葵区黒金町29番地 ASTY静岡ビル4F
連絡先
03-6688-5018
従業員数
284人(2024年4月1日現在)
平均年齢
38.8歳 ※役員・出向受社員を除く(2024年4月1日現在)
資本金
6120万円
売上高
149億6177万円(2024年3月期)
株式公開有無

アピール1

新幹線の車両を貸し切ったイベントなど、JR東海グループの資源を柔軟に活用できる

名古屋駅直結のJRゲートタワーのイベントスペースで高級外国車メーカーの大規模な車両展示を行ったり、新幹線が舞台のハリウッド映画の記者会見を、東海道新幹線の車両を貸し切り「動くレッドカーペット」として実施したり……。このような施策は、当社だからこそ実現できたと考えています。総合広告会社でありながら、JR東海のグループ会社でもある点が、当社の大きな特長です。JR東海グループの資産を柔軟に活用した、独自性の高いコミュニケーション設計により、さまざまなクライアントの課題を解決することができます。

アピール2

「やりたい」を武器にした自発的な提案が受け入れられる文化

自分の「好き」や「やりたい」という強い意思があると、仕事で実現しやすい環境があります。例えば、デジタルサイネージを活用した「ゴジラビジョン」の展開。東宝『ゴジラ-1.0』の公開にあわせ、名古屋駅で実施された空間装飾です。実は、交通広告媒体を管理している社員が媒体社として積極的に提案を行い実施が決定。今までみたことのない面白いサイネージをつくるために、クライアントとともに協力し、デジタルとアナログを掛け合わせた新たな表現を生み出したことが評価され、デジタルサイネージアワード2024優秀賞を受賞しました。

自分の「やりたいこと」を声に出して動くことで、所属は関係なしに自身の枠を超えるチャレンジがしやすい環境があります。「やってみたい」の一声で、実際に行動を起こす社員が多く、いろいろなアイデアを形にしていくチャンスを掴み取ろうとする文化が脈々と根づいています。

アピール3

キャリア形成やワークライフバランスへの配慮も充実

当社には働きやすい環境が整備されています。育児休職・時短勤務を男女問わず利用できることは当然ながら、産休からの復職率は100%というデータもあります。さらには充実した住宅補助もあり、多くの社員から評価されています。

また、2024年度は新入社員向けのメンター制度を新たに導入しました。他部署の先輩をメンターとして、月一回の面談を行い、プライベート面含めて相談しやすい環境づくりをしています。新入社員から将来のキャリア設計を考えるきっかけにも。社員が安心して働ける職場となるように日々アップデートしています。

応募資格
2022年3月から2026年3月までの間に、四年制大学を卒業又は卒業見込み、若しくは大学院を修了又は修了見込みの方
※大学・大学院、学部・学科・専攻内容は問いません
※上記期間以外に大学を卒業、又は大学院を修了した既卒の方、及び短大・専門学校を卒業又は卒業見込みの方の採用は行いません
仕事内容
総合職(営業・企画・マーケティング・メディアプランニング・デジタルソリューション・交通広告媒体開発・制作・新規事業開発・総務・経理等)

※仕事内容(変更の範囲):有(会社が指定する業務)
求める人物像
熱意がある方を求めています。それ以外の条件はありません。社会の変化と共に広告会社に求められる役割が多様化している今、新しいアイデアを生み出す若い力が必要です。これまでの考え方や手法にこだわることなく自らの考えで広告に挑んでみたい人、何に対しても積極的に取り組める人、困難や失敗を恐れずに向上心をもって自分の可能性を広げてみたい人、そんな情熱のある皆さんをお待ちしています。
選考スケジュール
エントリーシートによる1次選考後、複数の面接等により採用決定者を決定します。
エントリー期間は2025年3月を予定しています。
給与
238,100円(2025年4月より)※時間外手当は全額支給
諸手当
家族手当、通勤手当、時間外手当、住宅補給金ほか
昇給
年1回(4月)
待遇・福利厚生・社内制度
財形貯蓄制度、JR東海グループ会社従業員持株会、福利厚生団体加入など

・在宅勤務(週に数日)
・年間休日120日以上
・時短勤務制度
・産休・育児休暇制度
・社宅・住宅補給金制度
・資格取得支援制度
・教育係・メンター制度
賞与
年2回(6月、12月)
雇用形態
正社員

雇用期間の定め:無
ただし採用日から3カ月以内の期間を試用期間とする。
※試用期間中は適用可能な休職が一部異なります
勤務地
東京本社:東京都港区港南2-1-95 JR東海品川ビルB棟7F
名古屋本社:愛知県名古屋市中村区名駅1-1-4 JRセントラルタワーズ33F
西日本事業部:京都市下京区東塩小路町601 NUP BUILDING京都駅前3F
静岡支社:静岡県静岡市葵区黒金町29番地 ASTY静岡ビル4F

※住所(変更の範囲):有(転勤あり)
喫煙環境
屋内全面禁煙
勤務時間
9:30~17:30 実働7時間/1日
試用期間終了後、フレックスタイム制(標準労働時間1日7時間 コアタイム11:00~14:00)
※業務の都合等により変更する場合あり
休日休暇
完全週休2日制(原則として土曜・日曜)、国民の祝日、年末年始、年次有給休暇(初年度15日)など
保険
各種社会保険
採用予定人数
若干名
採用実績
9人(2022年度)
6人(2023年度)
13人(2024年度)
採用実績校
<大学院>
大阪工業大学、筑波大学、名古屋工業大学、明治大学

<大学>
愛知大学、愛知教育大学、愛知県立芸術大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、秋田公立美術大学、跡見学園女子大学、大阪大学、大阪工業大学、お茶の水女子大学、香川大学、学習院大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、北里大学、金城学院大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、神戸市外国語大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、静岡大学、静岡県立大学、島根県立大学、首都大学東京、上智大学、昭和女子大学、信州大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、高崎経済大学、多摩美術大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、津田塾大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京女子大学、東京造形大学、同志社大学、同志社女子大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋学芸大学、名古屋工業大学、南山大学、日本大学、法政大学、三重大学、武蔵大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学
直近3年事業年度の新卒採用者数・離職者数
新卒採用数9人/離職者数0人(2022年度)
新卒採用数6人/離職者数0人(2023年度)
新卒採用数13人/離職者数0人(2024年度)
直近3年事業年度の新卒採用者数の男女別人数
男性2人/女性7人(2022年度)
男性4人/女性2人(2023年度)
男性3人/女性10人(2024年度)
平均勤続年数
12.3年(2024年3月31日時点)
研修の有無および内容
有(新入社員研修(1カ月)、階層別研修、その他専門スキル研修など)
自己啓発支援の有無及び内容
有(資格取得支援制度あり、eラーニング)
メンター制度の有無及び内容
有(新入社員向け面談など)
前年度の月平均所定外労働時間の実績
33.9時間
前年度の有給休暇の平均取得日数
13.8日
前年度の育児休業取得対象者数・取得者数(男女別)
育児休業取得対象者数14人
取得者数:男性5人/女性8人
役員に占める女性の割合および管理的地位にある者に占める女性の割合
7.0%
マスナビコンサルタントから一言
日本の経済・文化・生活を担う日本でもっともアクティブな東海道エリアをビジネスフィールドに持つこと。流通や旅行業等、東海道新幹線等の鉄道ネットワークを中心としたJR東海グループというバックボーンがあること。これらの強みと独自性を活かした広告コミュニケーション活動を行っています。