株式会社JR東海エージェンシー
- 業種:
- 広告会社、マスコミ
- 勤務地:
- 東京都、静岡県、愛知県、京都府、大阪府
- 得意分野:
- テレビ、ラジオ、雑誌、新聞、Web・デジタル、SP、イベント、PR、屋外・ディスプレイ、プランニング、プロデュース、クリエイティブ
- 募集職種:
- 営業系、マーケティング系、クリエイティブ系、その他
- 坪井彰子さん
- JR部
- 楠根史晃さん
- i事業推進室
何をやっているのか
あの大規模キャンペーンも手がける総合広告会社
JR東海エージェンシーは、クライアントやエリア、実施する施策に制限を持たない「総合広告会社」です。
「そうだ 京都、行こう。」キャンペーンなどのJR東海グループのお仕事はもちろん、グループ以外の企業や地方自治体のコミュニケーションなどを手がけています。
商業施設、食品、コスメ、学習塾、医療系、スマホ…などあらゆる分野の広告を担っています。自治体に対しては、現地での観光プロモーション企画のみでなくグループの旅行会社とタッグを組み、送客部分もプランニングすることができます。
また、JR東海が持つ新幹線、在来線の車両や駅をメディアとして所有するだけでなく、新規メディア開発ができることも当社の強みです。このように、JR東海グループのネットワークや資源を、クライアントの広告コミュニケーションに活かしています。
また、独自のマーケティングデータ収集・分析も行っています。新幹線ユーザーへの調査や、47都道府県の比較データなど、BtoB企業のプロモーションや観光プロモーションに活かせるデータを幅広く収集しています。
これまでの実績
駅に新たな価値を創出
人の移動に伴って媒体価値を保っていた交通広告は、コロナ禍において大きな変革期を迎えています。既存の販売モデルだけに頼らず、新しい技術を取り入れた販売手法や新たな事業を模索する取り組みに当社としても力を入れています。
2021年よりJR名古屋駅のコンコースにて実証実験を重ね、2022年夏より「メイエキ+」というサービスを開始。2022年8月には、「メイエキ+ Supported by CAMPFIRE」と題し、クラウドファンディングで話題を集めた商品や、珍しいプロダクトを体感できるイベントを実施しました。
「メイエキ+」では、来場者のデータをAIカメラで計測することができる仕組みを整え、従来のイベントスペースでは提供できなかった新しい価値をクライアントに提供することができます。また、名古屋駅を利用する人に「名古屋駅のこのスペースを訪れると面白い企画がある」と認知してもらえることで、駅の価値向上にもつながると考えています。
今後のビジョン
新規事業の開発やリニア中央新幹線で、生活者に新たな価値を提供
2021年に名古屋駅の対象店舗で利用できるサブスクリプションサービスの実証実験を実施。さらに2022年には「i事業推進室」という、社長直下の新規事業開発部門を設立しました。iは「internet」「investment」の頭文字で、交通メディア事業、JR東海グループ広告事業、グループ外広告事業に次ぐ会社の4つ目の柱となるような新しい事業に取り組む部署です。メタバースやNFT販売、京都に独自のノウハウ・ネットワークを持つ当社ならではの「京都コーディネート」など、続々展開中です。このように、広告の仕事だけではなく、新しい事業にも積極的に取り組み、挑戦しています。クライアントや生活者に提供できる新しい価値を、今後も探し続けます。
また、JR東海が準備を進めているリニア中央新幹線により、さらに他の広告会社にはない価値を生み出せるのではないかと考えています。開業に際してグループ唯一の広告会社として、新たな広告コミュニケーションの機会創出、媒体開発を進めていきます。
リニア中央新幹線によって東京名古屋間を約40分、その後の延伸では東京大阪間を約67分で移動できるようになります。長距離高速移動の実現は、日本の三大都市を一つの大きな経済圏へと変えます。そうなったときに、ビジネスのあり方、働き方も変化し、それに対応するコミュニケーション手法の開発も求められます。また、リニア中央新幹線の誕生により、既存の新幹線の活用法も変化することが予想されます。新しく生まれる交通機関とその媒体としての活用を考えるだけではなく、そこから生まれる変化が世の中に起こす影響もとらえながら、時代とクライアントのニーズに合った広告のあり方を生み出すことに取り組んでいきます。
- 創業/設立/沿革
- 1963年11月 株式会社アド・メディアセンター設立
1987年07月 株式会社アド東海設立
1990年10月 アド・メディアセンターとアド東海が合併、株式会社ジェイアール東海エージェンシー発足
1998年10月 組織改正(名古屋営業本部を本社化し、東京・名古屋の2本社体制化)
2000年02月 本社(名古屋)を東洋ビル・JRセントラルタワーズに移転
2004年04月 本社(東京)を品川(港区港南・JR東海品川ビルB棟)に移転
2010年07月 組織改正(監査部、コミュニケーションデザイン部、制作部、出版・文化事業部の新設等)
2014年07月 組織改正(営業五部の新設)
2017年06月 本社(名古屋)をJRセントラルタワーズに移転・統合
2018年04月 組織改正(営業部門及びコミュニケーションデザイン部の名称変更)
2019年12月 組織改正(デジタルソリューション部の新設)
2020年07月 組織改正 (経営企画部・京都支社の新設、静岡支店及び関西支店の支社化)
2022年07月 組織改正(i事業推進室の新設、名古屋営業二部の廃止)
2023年07月 組織改正(名古屋営業一部の名称変更、グループ事業部の廃止)
- 代表者
- 代表取締役社長 厚地純夫
- 本社・事業所
- 東京都港区港南2-1-95 JR東海品川ビルB棟7F
本社(東京)、本社(名古屋)、静岡支社、京都支社、関西支社
- 従業員数
- 266人(2023年4月1日時点)
- 平均年齢
- 39.6歳 ※役員・出向中社員を除く(2023年4月1日時点)
- 資本金
- 6120万円
- 売上高
- 133億2332万円(2023年3月期)
- 株式公開有無
- 無
アピール1
新幹線の車両を貸し切ったイベントなど、JR東海グループの資源を柔軟に活用できる
名古屋駅直結のJRゲートタワーのイベントスペースで高級外国車メーカーの大規模な車両展示を行ったり、新幹線が舞台のハリウッド映画の記者会見を、東海道新幹線の車両を貸し切り「動くレッドカーペット」として実施したり……。このような施策は、当社だからこそ実現できたと考えています。総合広告会社でありながら、JR東海のグループ会社でもある点が、当社の大きな特長です。JR東海グループの資源を柔軟に活用した、独自性の高いコミュニケーション設計により、さまざまなクライアントの課題を解決することができます。
アピール2
裁量が大きい。若手から大規模プロジェクトに携われる
大型案件を担当するチームを立ち上げる際に入社年次が低い社員がメンバーにアサインされることも多くあります。若手でも大きなプロジェクトに関わる機会が与えられ、経験と実力を試すチャンスは多くあります。もちろん、経験の浅い社員にすべてを任せるのではなく、周りの先輩のサポートもあります。安心してチャレンジできる環境は当社の特徴です。
次世代を担う若手には機会を与え、経験を積ませる。そしてそのサポートを手厚くしていく。そういった文化が脈々と根づいています。
アピール3
産休後の復職率はほぼ100%。ワークライフバランスへの配慮も充実
当社には働きやすい環境が整備されています。育児休職・時短勤務を男女問わず利用できることは当然ながら、産休からの復職率はほぼ100%というデータもあります。これは社員が安心して働ける職場だと認識している証明だと考えています。さらには充実した住宅補助もあり、多くの社員から評価されています。
- 応募資格
- 2021年4月から2025年3月までの間に、四年制大学を卒業又は卒業見込み、若しくは大学院を修了又は修了見込みの方
※大学・大学院、学部・学科・専攻内容は問いません
※上記期間以外に大学を卒業、又は大学院を修了した既卒の方、及び短大・専門学校を卒業又は卒業見込みの方の採用は行いません
- 仕事内容
- 総合職(営業・企画・マーケティング・メディアプランニング・デジタルソリューション・交通広告媒体開発・制作・新規事業開発・総務・経理等)
- 求める人物像
- 広告会社として重要なリソースは人材です。
社会の変化と共に広告会社に求められる役割が多様化している今、新しいアイデアを生み出す若い力が必要です。これまでの考え方や手法にこだわることなく自らの考えで広告に挑んでみたい人、何に対しても積極的に取り組める人、困難や失敗を恐れずに向上心をもって自分の可能性を広げてみたい人、そんな情熱のある皆さんをお待ちしています。
- 選考スケジュール
- エントリーシートによる1次選考後、複数の面接等により採用決定者を決定します。
エントリー期間は2024年3月1日~3月31日を予定しています。
- 給与
- 212,100円(2023年4月実績)※時間外手当は全額支給
- 諸手当
- 家族手当、通勤手当、時間外手当、住宅補給金ほか
- 賞与
- 年2回
- 雇用形態
- 正社員
- 勤務地
- 東京都、静岡県、愛知県、京都府、大阪府
- 喫煙環境
- 屋内全面禁煙
- 勤務時間
- 9:30~17:30(業務の都合等により変更する場合あり)
- 休日休暇
- 完全週休2日制(原則として土曜・日曜)、国民の祝日、年末年始、年次有給休暇(初年度15日)など
- 保険
- 各種社会保険
- 採用予定人数
- 若干名
- 採用実績
- 10人(2021年度)
9人(2022年度)
6人(2023年度)
- 採用実績校
- <大学院>
大阪工業大学、筑波大学、名古屋工業大学、明治大学
<大学>
愛知大学、愛知教育大学、愛知県立芸術大学、愛知淑徳大学、青山学院大学、秋田公立美術大学、跡見学園女子大学、大阪工業大学、お茶の水女子大学、香川大学、関西大学、関西外国語大学、関西学院大学、学習院大学、北里大学、京都造形芸術大学、金城学院大学、慶應義塾大学、甲南大学、神戸大学、國學院大學、駒澤大学、埼玉大学、静岡大学、静岡県立大学、島根県立大学、首都大学東京、信州大学、上智大学、成蹊大学、成城大学、専修大学、高崎経済大学、多摩美術大学、千葉大学、千葉工業大学、中央大学、中京大学、津田塾大学、東海大学、東京大学、東京経済大学、東京女子大学、東京造形大学、東洋大学、東洋英和女学院大学、同志社大学、同志社女子大学、名古屋大学、名古屋外国語大学、名古屋工業大学、南山大学、日本大学、法政大学、三重大学、武蔵大学、武蔵野美術大学、明治大学、明治学院大学、横浜国立大学、横浜市立大学、立教大学、立命館大学、龍谷大学、早稲田大学
- 直近3年事業年度の新卒採用者数の男女別人数
- 男性4人/女性6人(2021年度)
男性2人/女性7人(2022年度)
男性4人/女性2人(2023年度)
- 研修の有無および内容
- 有(新入社員研修(1カ月)、階層別研修、その他専門スキル研修 等)
- 前年度の育児休業取得対象者数・取得者数(男女別)
- 育児休業取得対象者数:11人
取得者数:男性4人/女性6人
- 役員に占める女性の割合および管理的地位にある者に占める女性の割合
- 6.6%
- 日本の経済・文化・生活を担う日本でもっともアクティブな東海道エリアをビジネスフィールドに持つこと。流通や旅行業等、東海道新幹線等の鉄道ネットワークを中心としたJR東海グループというバックボーンがあること。これらの強みと独自性を活かした広告コミュニケーション活動を行っています。